給料が安い?と思ったときに見るべきデータと収入アップの対策4つ

同僚や知り合いの給料を偶然知ってしまい、自分の給料と比較して「もしかしたら、自分の給料は人より安いのではないだろうか」と不安になったことはありませんか？

生活をするのにとりあえず十分な給料をもらえていると思っていても、自分よりも余裕のある生活をしている人を見ると、焦ってしまいますよね。

給料のことでモヤモヤしてしまうときは、まず「そもそも、自分の給料は安いのか？」ということをしっかり確認してみるべきです。

世間のおおよその給料の相場は、もしかしたら自分が想像しているよりもずっと低いかもしれません。

そこでこの記事では、信頼できる確かなデータをご用意して自分の給料が安いかどうかを判断することができる、条件別の複数の判断基準をご紹介します！

さらに、自分の給料が安いと感じたときに役立つ対処法についても、詳しく解説していきます。

この記事を読むことで、自分の給料は安いかもしれないという疑問や不安を解消し、具体的な対処法を学ぶことができます。

ぜひ最後までご覧ください。

1.【給与データ有り】給料が安いかどうかを測る5つの判断基準

自分の給料が本当に安いのかどうか知りたいときは、給料の平均値と自分の給料を比較してみましょう。

国税庁・厚生労働省のホームページをチェックすれば、誰でも国内の給料についての最新データを見ることができます。

しかし本当に、自分の給料が安いかどうか判断することができるでしょうか？

そもそも、給料には男女差があり、年代によってもかなり違ってきます。業界による違い、地域による違いも考慮する必要があるでしょう。

そこでこの章では、給料が安いかどうかを測る判断基準となる、4種類の給料の平均値・中央値のデータをご紹介します。

ぜひ自分の給料と比較して、判断に役立ててください。

1-1.平均給料

自分の給料が世間の一般的な給料よりも安いのかどうかを知りたいなら、まずは、平均給料と比較してみましょう。

2019年度の給料の国内平均は、436万円となっています。男女別にみると、男性540万円、女性296万円です。

出典：国税庁 令和元年分 民間給与実態統計調査(P6)

このデータは、2020年9月に発表された、国税庁の「令和元年分 民間給与実態統計調査　調査結果報告」によるものです。

「1年を通じて勤務した給与所得者」に支払われた給料の平均値というデータで、その対象には、パートタイマー、アルバイト、派遣社員、契約社員、嘱託なども含まれます。

そのため、パートタイマ―や派遣社員の割合が多い女性の平均給料は、男性を大きく下回っています。

次に、過去10年間の平均給与と伸び率の推移をあらわしたグラフをご紹介します。

【平均給与及び対前年伸び率の推移】

出典：国税庁 令和元年分 民間給与実態統計調査(P10)

棒グラフは、過去10年間の平均給与をあらわしています。一番右側が令和元年度（2019年）のデータで、先ほどご紹介した、436万円という平均給与の値になっています。

国内の平均給与は微増傾向ではありますが、ほぼ横ばいという状況で、2019年度は前年を下回っています。

給料がなかなか上がらないために、自分の給料は安いのではなかと考えている場合は、国内全体の平均給料が上がっていないことが原因かもしれません。

1-2.世代別の平均給料

給料の平均値は、年代によっても異なります。一般的な日本の企業では、勤続年数によって給料が異なるからです。

年代別・男女別の給料の平均値をあらわしたグラフをご紹介します。

【年齢階層別の平均給与】

出典：国税庁 令和元年分 民間給与実態統計調査(P19)

白抜きのグラフが男女を合計した平均値になります。

男性の場合は、年代が上るにつれて上昇し、定年退職後に下がっていくことがわかります。女性の場合も同様ですが、上がり方はゆるやかです。

世代による給料の差はかなり大きいので、例えば、20代の人が40代の人と給料を比べても、自分の給料が本当に安いのかどうかを判断する材料としては不十分です。

自分の給料が安いかどうか気になるときは、自分と同じ年代の平均給料と比較してみることが大切です。

1-3.業界ごとの平均給料

給料の相場は、働いている業界によっても異なります。

自分の給料が安いかどうかを判断する場合は、それぞれの業界の給料の平均値と比較してみましょう。

業界別の給料の平均値をあらわしたグラフをご紹介します。

【業種別の平均給与】

出典：国税庁 令和元年分 民間給与実態統計調査(P18)

グラフはそれぞれ、「平均給料・手当」と「平均賞与」の合計値になっています。

公共性の高い「電気・ガス・熱供給・水道業」の業種が最も平均給料が高く、その次が「金融業，保険業」です。パートタイマー、アルバイトの比率が多い業界では、平均値が低くなっていることがわかります。

自分の給料が相場より低いかもしれないと感じるとき、それは業界全体の平均給与が低くなっているせいかもしれません。

1-4.地域別の平均給料

給料の相場を考えるとき、地域による違いにも注目する必要があります。

都道府県ごとの平均給与をあらわしたグラフをご紹介します。

【都道府県別賃金（男女計）】

出典：厚生労働省 令和元年賃金構造基本統計調査の概況(P12)

平均給料が最も高いのは、東京都の 379万円。最も低いのは、青森県の 239万円です。

東京都が突出して高く、次いで、神奈川県、大阪府、愛知県となっています。人口の多い大都市圏ほど平均給料が高くなっていることがわかります。

自分のが安いかもしれないと感じるとき、地域による平均給料の違いが影響しているかもしれません。

1-5.所得の中央値

自分の給料が安いかどうかを判断する基準として、平均値だけではなく、中央値を確認しておくことも大切です。

平均値は、給料の総額を人数で割って算出しているため、極端に給料の高い人がいると、値がぐっと上がってしまうことがあるからです。

世帯所得について、100万円単位の金額ごとの相対度数分布をあらわしたグラフをご紹介します。

【所得金額階級別世帯数の相対度数分布】

出典：厚生労働省 2019年国民生活基礎調査の概況 II.各種世帯の所得等の状況(P10)

このグラフは2020年に発表された、厚生労働省の「2019年国民生活基礎調査の概況」によるものです。

前の章でご紹介した平均給与のグラフと異なり、平均値だけでなく、相対度数分布と中央値が表示されている点が重要なポイントです。

グラフのデータによると、世帯所得の平均は552万3千円ですが、所得の中央値は437万円となっています。

所得の中央値は、所得額を金額の順に並べたときにちょうど真ん中に位置する金額をあらわします。

平均値が中央値よりも大きくなっているということは、極端に世帯所得が多い人がいるために、平均値がそれにつられて大きくなってしまっているということです。

つまり、中央値の437万円のほうが、より現実的な世帯所得に近いということがわかります。

また、相対度数分布のグラフから、世帯所得200万円から300万円の世帯の割合が最も多いことがわかります。

2.本当に安いかどうかを知るには時給換算がおすすめ

自分の給料が安いかどうか、平均給料と比較してみてもいまひとつはっきりしない場合は、給料を時給換算して比べてみる方法がおすすめです。

都道府県ごとに定められた、最低賃金のデータをご紹介しします。

【地域別最低賃金の全国一覧】

出典：厚生労働省令和2年度地域別最低賃金改定状況

例えば、平均よりも多い年収をもらっていても、残業時間が多いため、十分な給料をもらえていることを実感しづらいケースがあります。

このような場合は、給料と就業時間から時給を算出し、国が定める最低賃金と比較することで、自分の給料が安いかどうかを客観的に判断することができます。

残業代込みの年収を時給換算した金額が、地域の最低賃金よりも低い場合は、給料をアップする方法を検討すべきかもしれません。

3.給料が安い場合にとるべき対処法4パターン

自分の給料が安いかどうかを判断する判断基準をご紹介しましたが、いくつかの判断基準と自分の給料を比較して、安心したという人もいらっしゃるでしょうし、「やっぱり自分の給料は安い」と感じた人もいらっしゃると思います。

もし「やっぱり自分の給料は安い」と思ったら、これからやるべきことは次の2つのどちらかです。

• 収入を増やす工夫をする
• 支出を減らす工夫をする

使えるお金を増やし生活を安定させるには、支出を減らすという方法もありますが、将来的な展望を考えると、収入を増やす工夫をするほうが現実的です。

では、収入を増やすためにはどのような工夫ができるでしょうか？

自分の給料が安いと感じたときに、収入アップを目指すためにとるべき対処法としておすすめできるのは、次の4つです。

それぞれの対処法について、これから詳しく解説していきます。

4.【対処法①】今の職場で給料アップを目指す3つの方法

自分の給料が安いと感じたら、まずは、今の職場で給料アップを目指しましょう。

とはいっても、会社や企業にはそれぞれ決まった昇給のルールがあるので、それを無視して、勝手な行動をすることはおすすめしません。

就業規則やルールに則って、与えられた権利を活かして給料アップを目指すことから始めましょう。直接給料アップの交渉をするのは、どうしても給料アップできない場合の最終手段です。

それでは、今の職場で給料アップを目指す3つの方法をご紹介します。

4-1.資格を取得して資格手当をもらう

今の職場で無理なく給料アップを目指すなら、資格手当を支給してもらう方法がおすすめです。

すべての職場で利用できるわけではありませんが、会社によっては、指定の資格を取得すると資格手当や一時金を支給している場合があります。

まずは、会社の就業規則などのルールをチェックしてみましょう。対象となる資格を取得して会社に申請することで、給料をアップすることができます。

資格を取得してもらえるお金には、次の2種類があります。

資格試験に合格したときに一時金としてもらえるお金は、合格報奨金と呼ばれます。金額の相場は、数千円～10万円超と幅広く、資格の種類によってはかなり高額な報奨金が得られるケースもあります。

資格手当は、資格の種類によって、数千円～数万円程度の金額を毎月の給料と一緒に支給されます。報奨金よりも金額は小さくなりますが、毎月ずっと支給されるのでかなりお得です。

資格取得を会社で奨励し、試験のための勉強をサポートしているケースもあるので、ぜひ積極的にチャレンジしてみましょう。

4-2.昇給・昇進で給料アップを目指す

昇給や昇進のチャンスをつかむことで、給料アップを目指すことができます。

多くの会社には、決まった昇給のルールがあるので、まずは、会社の就業規則をチェックし、自分の会社の昇給ルールを確認しましょう。

昇給のタイミングや昇給の決め方などは勤務先により異なります。中には、昇給のルールが明示されていないケースや、そもそも昇給が行われていないケースもあります。

会社の制度が考課昇給になっている場合は、給料アップのチャンスです。

査定時に自分が会社に貢献できていることをしっかりとアピールして、給料アップを目指しましょう。

定期昇給の場合や、昇給のルールがはっきりしていない場合は、昇進または昇格をして役職や階級を上げることで、給料アップを目指すことができます。

査定での高い評価や、昇進のチャンスを得るためには、積極的に仕事に取り組むことや、業務で必要となる資格を取得して対応できる仕事の範囲を広げる、新しい提案をするなど、仕事ぶりを上司にしっかりとアピールすることが大切です。

4-3.給料アップの交渉をする

やれるだけのことをやってみても、今の職場で給料があがる見込みがない場合、働きに見合った給料をもらえていないと感じたら、最後の手段として、給料アップの交渉を検討してみましょう。

といっても、いきなり給料アップだけを求めても良い結果は期待できません。

まずは、自分に与えられた仕事をきっちりとこなし、確かな成果を上げられていることを普段から上司にアピールしておくことが大切です。

そして、できれば転職エージェントなどを利用して、自分の市場価値を把握しておくとよいでしょう。給料アップを希望する根拠として使うことができます。

また、どれくらいの金額の給料アップを希望するか、事前に決めておくことも大切です。

金額は、業界、地域、年代の平均給料を参考に、そこから大きくはずれないような金額を設定しましょう。

給料アップの交渉をする場合は、交渉が上手くいかなかったときのことを考えておくことも大切です。

あきらめて元の給料のまま働き続けるのか、転職を検討するのかによって、交渉の進め方も違ってきます。転職を視野に入れている場合は、転職を給料アップの交渉材料として使うことができるので、より有利に交渉をすすめることができます。

5.【対処法②】転職して給料アップを目指す3つの方法

自分の給料が安いと感じるとき、転職して給料アップを目指すのは最も効果的な方法です。

転職活動の際に具体的な年収を事前に確認でき、内定が決まったら希望の年収を交渉することもできるからです。

転職先を選ぶには、同じ業界でより待遇のよい会社に転職する、別の業界で転職先を探す、別の地域で転職先を探すという3つの方法があります。

業界や地域を変えることで、さらなる給料アップが期待できますが、新しい業界や地域に慣れるまでに時間がかかるというでデメリットがあるので、事前に十分検討する必要があります。

転職先の選び方に焦点をあてた「転職して給料アップを目指す3つの方法」をご紹介します。

5-1.給料の高い会社に転職する

同じ業界で働きながら、より条件の良い会社に転職して給料アップを目指すことができます。

この方法であれば、今までの経験や知識、スキルを活かすことができ、比較的スムーズに転職先を決めることができます。

ただし、同じ業界の同じような規模の会社に転職する場合は、転職後も給料が変わらない可能性があります。

転職先で給料アップを目指すなら、転職を決める前に、年収や就業時間、残業代の扱い、福利厚生などの待遇などについてしっかり確認しておくことが大切です。

より良い条件の会社に転職するには、自分自身のスキルを磨き、資格を取得するなどアピールできるポイントを用意しておくことも大切です。転職を検討し始めたら、転職エージェントに登録して、自分の市場価値を確認しておくとよいでしょう。

事前にしっかり準備しておくことで、自信を持って転職の面接に挑むことができます。

5-2. 給料の高い業界に転職する

業界全体の平均給料がそもそも他の業界よりも安い場合、別の業界で転職先を探すことで、給料アップを目指すことができます。

出典：国税庁 令和元年分 民間給与実態統計調査(P18)

別の業界に転職する場合、今までのキャリアが役に立たず、イチからのスタートになってしまうというデメリットがあります。

とはいえ、選び方によっては、今まで仕事をしてきた経験やスキルを活かせる部分もあるはずなので、どの業界でどのような仕事をするかについて、十分に下調べをして検討をすることが大切です。

個人で調べるには限界があるので、他の業界や他業種でより良い条件で転職先を決めるためには、プロに相談する方法をおすすめします。

給料が高い仕事にはどのようなものがあるか知りたいなら、ぜひこちらの記事もチェックしてみてください。

5-3.給料の高い地域に転職する

地域によっては、転職先が限られ、希望する条件の転職先が見つからない場合があります。

そんなときは、別の地域で転職先を探すことで給料アップを実現することができるかもしれません。

平均給料の高い地域では、そもそも転職先の選択肢が多いので、ニーズにあった職場を探しやすいというメリットもあります。

出典：厚生労働省 令和元年賃金構造基本統計調査の概況(P12)

不慣れな地域への転職を希望する場合は、その地域の特性についても事前に調べておく必要がありますが、調査にあまり時間をかけられないときは無理せずプロのサポートを利用しましょう。

また、引越しを伴う転職は家族への負担が大きいというデメリットもあるので、よく話し合ってから決めることも大切です。

5-4.転職で給料アップを目指すなら、転職エージェントに相談しよう

転職活動を行うときは、全てを自分で判断するのではなく、第三者の意見を聞きながら転職のプロセスを進めていくことが大切です。

転職エージェントに登録しておけば、より良い条件の求人情報を紹介してもらうことができ、必要に応じて、経験豊富なプロのアドバイスを得ることができます。年収の交渉についても、適切なアドバイスとサポートを期待できます。

転職で給料アップを目指すなら、確かな実績のある、信頼できる転職エージェントを選びましょう。

転職を検討している多くの人が利用している、人気の転職エージェント4選をご紹介しますので、ぜひ参考にしてみてください！

5-4-1.リクルートエージェント

出典：リクルートエージェント

リクルートエージェントは、転職支援実績No.1を誇る、転職エージェントです。

一般に公開していない多数の非公開求人の中から、マッチする求人を紹介。仕事の情報提供だけでなく、書類の添削や面接についてのアドバイス、企業との条件交渉や転職に必要な手続きを代行するなど、トータルなサポートを提供しています。

電話での相談やメールでの求人案内、アプリを活用した遠隔での転職活動サポートなど、状況に合わせたサービスを利用することができます。

5-4-2.マイナビエージェント

出典：マイナビエージェント

マイナビエージェントは、転職を希望する20代に最も信頼されている転職エージェントです。

各業界の情報に詳しいキャリアアドバイザーが在籍し、求職者のニーズやスキルにそった求人を紹介してくれます。

マイナビエージェントの強みは、求職者と企業の強いマッチング力。

キャリアアドバイザーが求職者の職務経歴やスキル、強みや価値観などを第三者の目線でしっかりと確認します。さらに、リークルーティングアドバイザーが企業の求める人物像や、企業の特徴や業務内容についての情報を徹底的に調査。

マイナビエージェントが持つ求職者と企業の情報をかけ合わせることで、確かで、強力なマッチングを実現しています。

5-4-3.doda

出典：doda

dodaは、サイト掲載求人数日本最大級の転職エージェントです。

圧倒的な数の求人情報の中から、職種、勤務地のほか、こだわり条件など希望条件にマッチした求人情報を紹介してくれます。

dodaでは、自分の転職活動に合わせた3種類の求人紹介サービスを提供しています。自分のニーズに合わせたサービスを利用することで、より確かな転職を実現することができます。

5-5-4.リクナビNEXT

出典：リクナビNEXT

リクナビNEXTは、日本最大級の求人データベースを誇る、転職サイトです。

リクナビNEXTで公開されている求人は、掲載期間中であれば誰でも応募可能！

自分で仕事を選、応募書類を作成。日程調整などもすべて自分の都合に合わせてマイペースに転職活動を進めることができます。

また、企業からのお誘いや、企業からダイレクトに応募の打診が届くチャンスもあります。

6.【対処法③】副業で収入アップを目指す4つの方法

収入を増やす3つ目の対処法は、副業で収入を得ることです。

副業が禁止されている職場はまだまだ多いのですが、働き方改革の一環として、副業が解禁になるケースも増えてきています。副業に対する社会全体の意識が変わりつつある今は、副業について検討し始めるチャンスかもしれません。

副業で収入を得るには、さまざまな具体的な方法がありますが、比較的スタートしやすい4つの方法をご紹介します。

6-1.オンラインで隙間時間にできる仕事を探す

隙間時間を有効に使って稼ぐなら、自宅でも作業できる、パソコンやスマホを使ってオンラインで行う仕事がおすすめです。

データ入力、画像・動画編集、Webライティングなどさまざまな仕事があります。クラウドソーシングサイトでさまざまな仕事が紹介されているので、まずはいくつかのサイトに登録して、自分のスキルを活かせる仕事を探すことから始めてみましょう。

アルバイトを紹介するサイトで、在宅の仕事を探すこともできます。

そのほか、ブログを解説してアフィリエイトをする、写真や趣味の作品をネットで販売するといった方法もありますが、かならずしも稼げるわけではなく、収益化できるまでに時間がかかるといったデメリットがあります。

6-2.休みの日や早朝・深夜にアルバイトをする

土日や会社が休みの日、あるいは、早朝や深夜の時間帯のアルバイトで収入を得ることができます。

運送会社や警備、清掃、工場など、夜間に働けるアルバイトがあります。また、コンビニなどの24時間営業の店舗で夜間のシフトに入る方法や、週末だけシフトに入れるアルバイトを探す方法もあるので、自分の都合に合いそうなアルバイトを探すことから始めてみましょう。

6-3.単発のアルバイトを探す

毎週決まった時間にアルバイトをすることが難しい場合は、単発のアルバイトを探す方法がおすすめです。

ネットを通して手軽にアルバイトを探すことができるので、空いた時間、空いている日にピンポイントで仕事をすることができます。アルバイトを紹介してくれるネットサイトに登録しておくと、定期的にアルバイト情報を配信してもらえるので便利です。

6-4.投資でお金を増やす

株や投資信託、あるいは不動産投資などで、お金を増やすことができます。

ネット証券なら、オンラインですべての手続きを完了し、取引もすべてオンラインで行うことができるのでとても便利です。まとまった資金がない場合でも、少額の積み立てから始めることができます。

ただし、状況によっては損益が出ることがあるので、リスクの高い商品に大金を投じてしまうのはとても危険です。まずは本などで投資についてしっかり学び、ネットの情報に振り回されないよう、自分にあった方法を見つけることから始めましょう。

6-5.副業をする場合の注意点

最後に、実際に副業を始める際に注意すべき点について解説します。

企業などに勤務している人が副業を行うことは、法律で禁止されているわけではありませんが、守秘義務や、業務に支障をきたす可能性などの理由から、企業のルールとして副業を禁止している場合があります。

そのような場合は、どうしても副業が必要な理由を伝えて相談するか、副業が可能な会社に転職するなどの方法を検討すべきです。隠れて副業をすることはおすすめしません。

また、副業で収入を得た場合は、会社で行っている年末調整の他に、自分で確定申告を行う必要があります。スマホなどからオンラインで行うこともできるので、確定申告の方法についても事前に調べておきましょう。

7.【対処法④】独立・開業して収入アップを目指す方法

転職ではなく、スキルを活かして独立・開業することで、さらなる収入アップを目指すことができます。

十分な経験やスキルがあり、顧客にも十分満足してもらえるサービスを提供できているのに、それに見合った給料をもらえていないような場合は、転職を検討するタイミングでもありますが、独立して開業するチャンスかもしれません。

開業して自分で事業を行うようになれば、働いた分の給料を得るよりも、もっと大きく収入をアップすることができるでしょう。

自分で事業を始めるのはとても勇気のいることですが、今の時代は、さまざまな働き方が選べる時代です。転職をしながらステップアップしたり、フリーランスとして活躍したり、個人事業主として事業を行っている人もたくさんいます。

もちろん、何もない状態から独立してもすぐに結果を残すことはできないので、しっかりと計画を立て、事業としてやっていける状態になるよう準備をすることが大切です。

8.まとめ

「自分の給料が安いかもしれない」と感じて悩むときに真っ先にすべきことは、判断基準となる確かなデータと比較して、そもそも本当に安いのかどうかを確認するということです。

そのために見るべきデータは、次の5つです。そのほか、給料を時給換算して比較してみる方法もあります。

自分の給料と、判断基準となる給料の額を比較した結果「やっぱり自分の給料は安い」と感じたら、収入アップのためにやるべきことは、次の4種類の対処法です。

自分の給料が安いのではないかと不安になってしまったとしても、できることはたくさんあります。

思い切って行動することで不安を感じたことをきっかけにして、新しいキャリアにチャレンジすることができるかもしれません。

この記事が、あなたの悩みを解決するためのお役に立てれば幸いです。