ベストタイミングはいつ？転職に有利な時期を知る方法とやるべきこと

「どの時期に転職活動するのがいいの？」
「転職するなら少しでも有利な時期にしたい」

このように考える人は多いのではないでしょうか。

転職は今後の人生にかかわる重要な選択。少しでも成功率が高くなる時期があるなら知りたいですよね。

結論から言うと、転職に有利とされる時期はありますが、誰にでもあてはまるわけではないので注意が必要です。転職のベストタイミングは、年齢やスキル、希望の職種など個人の状況によって異なります。

そこでこの記事では、あなたがご自身の転職のベストタイミングを見極められるように以下の内容を解説します。

さらに転職活動を始める時期の決め方や、スムーズに退職するために知っておくべきこともまとめました。この記事を最後までお読みいただくと、「いつ転職活動を始めればいいのか」が明確になるはずです。転職活動で良いスタートダッシュを決めるために、早速読み進めてくださいね。

1.転職に有利な時期はあるの？

一般的に転職に有利とされる時期は、「中途採用の求人が増加する時期」を指します。

データを見ると、中途採用の求人数は「増加する時期」と「減少する時期」があることが分かりました。

ここでは厚生労働省が公表する「雇用動向調査のデータ」を基に、詳しく解説していきます。

1-1.中途採用のニーズが高まる時期は年2回

※一般職業紹介状況(職業安定業務統計)｜厚生労働省を基に作成

上記のグラフは、公共職業安定所(ハローワーク)の有効求人数に関するデータです。2010～2020年の有効求人数の月ごとの平均を表したものになります。

ご覧の通り、年間を通して求人数には「山」と「谷」がありますね。山となっているのが中途採用のニーズが高まる時期です。過去10年間のデータでは、2～3月、9～11月が増加しています。したがって、中途採用のニーズが高まるのは年2回、2～3月、9～11月と言えるでしょう。

「なぜ、この時期に中途採用が増えるのか」の理由についてまとめると以下のようになります。

年度が切り替わるタイミングが中途採用のニーズが高まるのは納得ですね。

1-2.誰にでもあてはまる「転職に有利な時期」は存在しない

転職に有利とされる時期は年2回とお話しましたが、残念ながら転職希望者全員にあてはまるわけではありません。なぜなら求人が増加する時期は退職者が出やすく「ライバルが増える時期」でもあるからです。

※一般職業紹介状況(職業安定業務統計)｜厚生労働省を基に作成

上記のグラフは、公共職業安定所(ハローワーク)の有効求人倍率のデータです。2010～2020年の有効求人倍率の月ごとの平均を表したものになります。

求人が増える2～3月、9～11月は求人倍率も高くなっていますよね。たくさんの求人があっても、たくさんの応募があれば企業から選ばれる確率は下がります。

ここで、求人数が増えることのメリットとデメリットをまとめましょう。

求人数が増えると、良い条件の求人ほど倍率が高くなる傾向があります。そのため、企業の求人要件を満たしていても「より良い人材を採用したい」という人事の希望で採用ハードルが上がりやすくなります。スキルや実績がない人にとっては厳しい時期と言わざるを得ません。転職に有利な時期には個人差があるのです。

ではスキルや実績のない人は、どの時期に転職するのが良いのでしょうか。

次章で、年齢や状況など詳しく解説していきます。

2.【状況別】転職に有利な時期

転職に有利な時期は年齢や状況、スキルなどによって異なります。

ここでは状況別に「何月が有利」なのか具体的に解説していきます。

2-1.【社会人経験3年未満】2～3月

社会人経験3年未満の人は、2～3月が転職に有利です。

理由は社会人経験3年未満の若手向けに「第二新卒」の採用枠を設けている会社もあるからです。第二新卒とは、学校を卒業後に一度就職したものの、数年のうちに離職した人を指します。

第二新卒は新卒採用より「教育コストが抑えられる」「中途採用よりも社風になじみやすい」として、積極的に受け入れる会社もあります。

採用基準がスキルよりも「将来性はあるか」「社風になじめるか」が重視されるので、キャリアの浅い若手にとってチャンスともいえるでしょう。

第二新卒で入社すると、新卒採用組と一緒に研修が受けられる、同期社員がいたるなどのメリットもあります。

第二新卒については、以下の記事で詳しく解説しています。第二新卒に該当する人は併せてご覧ください。

• 「第二新卒とは？定義から転職市場の実態・転職活動まで網羅的に解説！」
• 「第二新卒はやばい？やばくない理由と第二新卒が転職を成功させる方法」

2-2.【スキルや実績豊富】2～3月、9～11月

スキルや実績が豊富な人は、2～3月、9～11月が転職に有利です。

前章でお話した通り、この2つの時期はたくさんの求人が出る時期。同時にライバルが多い時期でもありますが、スキルや実績が豊富な人なら心配はいらないでしょう。厳しい競争に勝てる力があるはずです。

ボーナスの支給は6/30～7/10、12/5～25が多いので、ボーナスをもらってから辞めるという選択もできます。

2-3.【未経験や異業種】5～7月

未経験や異業種に挑戦する人は、5～7月が転職に有利です。

この時期は中途採用の求人倍率が最も低い時期にあたります。ライバルが少ないと必然的に採用ハードルが低くなりますから、経験やスキルのない人も挑戦しやすいでしょう。

上半期の半ばという中途半端な時期に求人を出す企業の中には、採用を焦っておらず、即戦力よりも「企業の風土に合う、人柄の良い人を採用したい」とする向きもあるようです。

未経験や異業種への転職を希望する人にとっては、チャレンジしやすい時期と言えるでしょう。

2-4.【外資系企業】10～12月

外資系企業への転職は10～12月が有利です。というのも、10～12月は外資系企業の求人が活発になる時期だからです。

外資系企業は日系企業と違い、1月が年度初めになるところが多くなります。そのため、年度初めの前に求人を出すところが目立ちます。

外資系企業に転職したいと考える人は10～12月を狙うといいでしょう。

3.転職時期を決める時に押さえておくべき4つのポイント

転職時期を決めるには、転職に有利かだけでなく、「転職で損をしないか」を考慮するのも大切です。転職で損をしないためには、次の4つのポイントを確認しましょう。

順番に解説していきます。

3-1.勤続年数

勤続年数が短すぎたり、短期間で何度も転職をしていたりすると、選考で不利になることがあります。「辛抱できないタイプかもしれない」「採用してもすぐに辞めるのでは」という懸念があるからです。

会社からすると、せっかく採用してもすぐに辞められてしまっては採用コストが割に合いません。そのため「辞める可能性が高い」とみなされた人は、選ばれないのです。

ですから以下に該当しない人は、最低2年は働くようにするといいでしょう。2年間在籍した実績があれば、人事の印象も変わります。

3-2.年齢

転職を考える時には、年齢を気にする必要があります。年齢が上がるとともに、転職のハードルが高くなるからです。

これは単純に年齢が上がると、人材コストが高くなる点が挙げられます。同じスキルでも年齢によって給与に差が出るとしたら、どの会社でもコストが低い方を採用するでしょう。

また、未経験の分野に挑戦する場合は注意が必要です。人材コストだけでなく、職場の調和などを理由にベテランの積極採用を行わない会社も少なくありません。

業界によっては「未経験は〇歳まで」と年齢制限を設けているところもあります。キャリアチェンジしたい人は、できるだけ早めに動くのがおすすめです。

3-3.経済面での条件の確認

もしあなたがボーナスや退職金がある会社に在籍しているのなら、退職を申し出る前に必ず支給条件を確認しましょう。

退職日によっては「ボーナスがもらえない」「想定よりも退職金が低い」恐れがあります。

退職後に「失業保険をもらおう」と考えている人も、退職のタイミングによってはもらえない可能性も。経済面で損をしないためには、次の3つの受給者に該当する人は、支給条件をしっかり確認しましょう。

3-3-1.ボーナス

ボーナスは給料とは別に業績などの応じて支給される報酬です。

ボーナスの支給条件は会社によって異なります。中には「ボーナス支給時点で在職していなければ支払わない」などのルールを設けている会社もあります。

ボーナスに関するルールは会社の就業規定に明記されていますから、「賞与の支給日在籍要件」を必ず確認しましょう。

中には「業績悪化や、やむを得ない事由の場合はボーナスを支給しない」と定めている会社もあります。「転職のタイミングを調整したのに、ボーナスがもらえない！」という可能性もあるので覚えておきましょう。

3-3-2.退職金

会社に退職金制度があっても、退職金は必ずもらえるものではありません。会社いよって支給条件が異なりますので、必ず就業規則を確認してください。

退職金が支給されない可能性があるのは、以下の3つのケースです。

また就業年数や退職理由にとって、もらえる退職金に差が出ることもあります。

退職金については「転職時の退職金はどうなる？損したくない人のための基礎知識」の記事で詳しく解説していますので、参考にしてください。

3-3-3.失業手当給付

退職後に転職活動をする人は、失業保険の給付が受けられることがあります。

ただし失業保険の給付には以下の2つをクリアしていることが条件です。

失業保険の給付日数は、被保険者である期間によって異なります。

自己都合による退職の場合は1年未満だと支給されません。

▼自己都合による退職の場合の失業保険受給日数

失業保険受給は「失業しているが就職の意思があること」が前提です。

ですから、以下のケースは失業保険受給対象外となります。

◎転職先は決まっているが、すぐ入社しない

◎しばらく就職する意思がない

◎妊娠や出産、育児などですぐに就職できない

3-4.現在の仕事の状況

転職するとなると、現在携わっている仕事から離れることになります。

法律的には〇カ月前に申し入れればOKとなっていますが、繁忙期に退職したり、志願した仕事を途中で投げ出したりするのは、責任感がなさすぎます。

在職中の会社や職場のメンバーとトラブルにならないためには、仕事の状況を考慮して転職時期を決める必要があります。

◎繁忙期は避ける
◎携わっているプロジェクトが終わるタイミング

などの配慮があるといいでしょう。

4.【年齢別】転職のタイミングと求められるスキル

転職には年齢が大きくかかわるとお話しました。

ここでは年齢別の転職のタイミングと求められるスキルについて解説していきます。

4-1.25歳以下の場合

25歳以下の人は、「第二新卒」または「フリーター」と認識されます。

どちらと見られるかによって、人事の印象や転職のタイミングが異なります。

まずはご自身がどちらに該当するのか、以下の表の定義で確認しましょう。

第二新卒に該当する人は、2～3月の第二新卒枠を狙っての転職がおすすめです。

フリーターに該当する人は、まず「どの業界に転職したいか」を決めましょう。志望する業界の選考傾向をチェックすることで、いつ応募すべきかが見えてきます。

未経験の職種の場合は、できるだけ早く転職するのがセオリーです。しかし、フリーターには「すぐ辞めそう」「責任感がなさそう」というネガティブなイメージを持つ採用担当者もいます。志望の業界によっては、勤務実績を積んでから応募する方が良いケースもありますので、選考傾向を調べるといいでしょう。

4-2.25～29歳の場合

入社後3年以上経過し、新人時代から新人教育する立場になる25～29歳で転職する人は非常に多いようです。転職しやすい時期と言えます。

以下はdodaが行った転職成功者の年齢割合の調査データです。

※転職成功者の年齢調査（2019年上半期）｜dodaを基に作表

転職成功者の年齢割合の内訳でも29歳までが50％近くを占めていることが分かりますね。

未経験の職種に挑戦するなら、この年代がおすすめです。

企業ごとに応募要件は異なりますが、未経験者を採用する場合に30歳までと年齢制限を設けているケースもあります。一般的には26～27歳を1つの目安にしている企業が多いようです。

この年代は転職しやすいと同時にライバルが多い時期でもあります。

転職を成功させるには「1人で仕事ができる最低限のライン」をクリアしていることが大前提です。

現職での実績があれば、市場価値が高い人材として受け止められやすいので、仕事をやり遂げてからの転職がいいでしょう。

4-3.30～34歳の場合

先にご紹介したdodaのデータで2番目に転職成功者が多いのが30～34歳です。

30歳を超えると中堅扱いされ、即戦力として採用されるケースが目立ちます。

年齢が上がるほど求められるスキルが高くなる傾向にあります。そのため、「専門スキルがある」「役職についている」以外の人は、早めに転職活動するのがいいでしょう。

この年代はどうしても、ある程度のパフォーマンスが求められます。

実績とスキルが重視されるので、「現職で何らかの実績やスキル」を獲得するように動きましょう。職種によっては実績を上げることが難しくても、個人的なスキルアップは可能なはず。採用選考に勝ち抜くためには、ここが頑張りどころです。

4-4.35～39歳の場合

35歳を過ぎると、一部の職種を除いて「管理職」「管理職候補」の対象となります。

そのため、個人としてのスキルだけでなく、マネジメント能力が重視される傾向にあります。

マネジメント能力と一口に言っても、必ずしも役職や肩書きが必要なわけではありません。

役職や肩書きがなくても、「プロジェクトチームの取りまとめ役」「メンターとして後輩を指導している」などの経験を評価する会社も増加しています。

役職や肩書きがない場合は、「どんな経験をし、それがマネジメントに活かせるのか」をアピールする必要があります。

転職のタイミングは、役職やスキルがある人は「仕事の区切りがついた時」がいいでしょう。立場上、仕事を途中で投げ出して転職するのは好ましくありません。立つ鳥跡を濁さずの心意気で、やるべきことはしっかりと終わらせましょう。

4-5.40歳以降の場合

近年では、40歳以降での転職も珍しいことではありません。

終身雇用制度が崩壊しかけている現在において、40歳以降の人材は「責任ある仕事を任せられる」「会社に大きく貢献してくれる」と一定の需要があるのです。

40歳以降の人材には、それなりの給与や立場が与えられる代わりに、求められるスキルも高くなります。はじめから管理職や店長としての活躍を期待されることもあるでしょう。

また40代になると「自分が今の会社でどこまで昇進・昇給できるか」が明確になります。昇進レースから外れても「仕事自体に不満がない」のであれば、転職しない方が良い場合もあります。

ただし、昇進が見込めず、仕事にも不満があるのであれば、最後のチャンスとして自分のやりたいことに挑戦するのもいいでしょう。

転職のタイミングとしては、キリが良い年度末をおすすめします。仕事の区切りもつきやすいですし、中途半端なタイミングでの退職となると「何かトラブルでもあったのでは？」と疑われる可能性もあります。円満退社をアピールするためにも、年度末で退職できるように転職活動しましょう。

5.【目的別】転職のベストタイミングとやるべきこと

転職のベストタイミングは、転職の目的によっても異なります。

ここでは目的別のベストタイミングとやるべきことをまとめました。

5-1.キャリアアップしたい

転職の目的がキャリアアップなら「今の職場でのキャリアアップが難しいと感じた時」から転職を意識しましょう。

ここで大切なのは「どんなキャリアを形成したいか」を明確にすることです。その上で、現職で「何を経験し、身に付けたのか」を振り返り、目指すキャリアに向けて「今の会社でできることはないか」を確認しましょう。

現職で「まだ学べることがある」のであれば、市場価値を高めてから転職する方がうまくいくケースも数多くあります。

しかし、

◎社内スキルが低く、独学でしか身に付けられない
◎年功序列の色が濃く、希望のキャリアに到達するまで時間がかかりすぎる

の場合は、現職の仕事をやり切ってから転職活動に入るのがいいでしょう。

5-2.キャリアチェンジしたい

転職の目的がキャリアチェンジなら、できるだけ早い段階での転職がおすすめです。

キャリアチェンジの場合は「30歳まで」がひとつの目安になります。

というのも、人間は30歳以降になると「新しい環境に適応するのに時間がかかる・難しい」と考えられているからです。

キャリアチェンジの場合は、前職のキャリアが何年あろうが、転職先では未経験からのスタートとなります。転職先の社風や業務内容、業界のルールなどを入社後に一から学ばなくてはいけません。

ここでマイナスになるのが、社会人歴の長さです。社会人歴が長いと、仕事の進め方やこれまで在籍した会社の社風が染みついていることが多く、「教育に時間がかかる人材」「首位との調和がとれるか不安」として敬遠されてしまいます。

このため、社会人歴が浅い人の方が、環境になじみやすいとして、キャリアチェンジの受け入れに年齢基準を設ける企業も少なくないのです。

5-3.資格を活かしたい

転職の目的が「資格を活かすこと」なら、資格を取ってから転職活動する方が有利になります。ただし、取得するのは希望の職種に対応した資格に限ります。

さまざまな資格を取得しても、希望する職種に関連していないと、あまり意味がありません。募集職種と関連する資格の一例を挙げると下記のようになります。

とはいえ、資格を取得したからといって、必ず希望の職種に転職できるわけではありません。中には「実務スキルがないと…」と懸念を抱く企業もあります。

現職につきながら実務スキルを身に付けるのは至難の業。ですが、コミュニケーション能力や仕事を最後までやり遂げる遂行力などで「実務スキルのなさを補える」ことをアピールしましょう。

ただし、まったくの未経験の分野であれば資格取得よりも、年齢を重視して動くほうが良いケースもあります。資格取得は大きなアドバンテージにはなりますが、取得まで時間がかかる上、取得しても未経験に変わりないからです。

このような場合は、資格取得の勉強を続けながら応募可能な企業に挑戦するのがいいでしょう。

転職に有利となる資格については「転職に有利な役立つ資格28選！業界・男女・年代別ランキング」で詳しく解説していますので、参考にしてください。

5-4.ライフイベントに合わせたい

結婚、育児などのライフイベントに合わせる場合は、家族やパートナーとの相談が欠かせません。

ライフイベントごとに転職のベストタイミングは異なりますが、出産後に育児休暇を取得したいと考えるなら、出産を希望する時期から逆算して1年以上前に転職活動を始めるのがおすすめです。なぜなら育児休暇は法律で「入社1年未満の場合、拒否できるもの」とされているからです。

女性は出産や育児の時に、労働時間に制限がかかることが多いですよね。法律でも産前産後の休暇は「出産前6週間・出産後8週間」と定められています。そのため、企業としては「出産予定の人を採用すると、期待通りのパフォーマンスをしてもらえないかも」と採用に消極的になりがちです。

そのため、出産を希望するなら、かなり早い段階で転職することをおすすめします。現職で仕事とプライベートの両立が難しそうなら、ライフイベント後にも負担なく働けそうな会社を早いうちに見つけましょう。

6.転職活動を始める時期の決め方

では、実際に転職活動を始める時期はどのように決めたらいいのでしょうか。

転職活動にかかる期間やスケジュールの立て方を具体的に解説していきます。

6-1.転職活動は平均2～3カ月必要

転職活動をはじめてから、実際に新しい会社に入社するまでの期間は、平均で2～3カ月の人が多いとされています。一般的な転職活動の流れは以下のとおりです。

もちろん個人差がありますが、想像よりも短いと感じる人もいらっしゃることでしょう。

在職中に転職活動をする人は、時間を有効的に使う必要があります。

転職活動は長引くほど判断力や決断力が鈍るものです。精神的にも疲弊しますし、ベストタイミングでの転職が難しくなります。転職を成功させるには、スケジュールを立てて、計画的に活動するのがおすすめです。スケジュールの立て方は次で詳しく説明します。

6-2.スケジュールは逆算で立てる

転職活動のスケジュールは「転職希望日」から逆算して立てるのがおすすめです。

ゴールを先に決めておくことで、時間を効率的に使えるようになります。

ゴールを決めずに転職活動をすると、

◎引き継ぎが間に合わない
◎焦って転職先を決めてしまう
◎有給を消化できず、損をしてしまう

などのリスクが生じることがあります。

スケジュールを逆算で立てると、「今何をすべきか」が明確になりますから、スムーズに転職活動を進めることができるでしょう。

逆算スケジュールを立てる時に役立つのが、dodaの転職カレンダーです。

出典：3カ月集中・転職カレンダー ｜転職ならdoda

入社希望日をプルダウンで設定すると、転職活動のスケジュールの目安が表示されます。「いつ・何をすればいいのか」が一目で分かるので、とても便利です。

7.スムーズに退職するために知っておきたいこと

転職するとなると、今の会社を退職しなければいけません。

退職の意思を伝えることで、職場の人間関係が悪くなったり、仕事がやりにくくなったりするのはイヤですよね。

スムーズに退職するためには次の2つを知っておく必要があります。

①退職の流れ
②退職の意思を伝える手順を守る

この2つを押さえておくとトラブルになりにくいので、きちんと理解しておきましょう。

7-1.退職の流れ

退職を決めてから会社を辞めるまでの一般的な流れは、上記のイラストのようになります。引き継ぎ以外にも、やるべきことがありますよね。

法律上では「正社員は2週間前までの申し出で退職できる」のですが、上記の退職の流れを見ていただくと分かるように、実際に2週間前に辞められてしまってはかなり困ったことになります。

立場や業務状況によっては、引き継ぎに半年程度かかることもあります。「いつ退職すべき？」と迷った場合は、「退職の意思は何ヶ月前に伝えるべき？正しい決め方と調査データを解説」の記事を参考にしてください。

7-2.退職の意思を伝える正しい手順

円満退社のためには、正しい手順で退職の意思を伝えることが大事です。

正しい手順は「会社に迷惑をかけず、常識的であること」がポイント。具体的には以下の5つになります。

退職の意思を伝える時期や順番を守ることで、トラブルを未然に防いでくれるだけでなく、気持ち良く退社ができるようになります。退社後も同僚や上司と友好な関係が続けられることも不可能ではありません。

退職の意思を伝える手順の詳細は「円満退職できる上司への退職の伝え方と手順【例文つき】」の記事をご覧ください。

8.こんな時どうする？転職の時期にまつわるQ＆A

最後に、転職の時期にまつわるQ&Aを用意しました。気になる質問があればぜひ回答をチェックしてみてください。

8-1.転職時期を占いで決めるのはダメ？

【答え】自分の意思が含まれているならOK

転職時期を占いの結果だけで決めてしまうのは危険です。しかし、あなたの中にきちんと「転職したい理由」があり、転職のタイミングに悩んでいるのであれば、占いに背中を押してもらうのもいいでしょう。

占いは非科学的ながら、本人が信じることでプラシーボ効果が生まれ、期待する効果が得られるケースもあります。「あなたが転職したい」と強く思った時がベストタイミングです。占いの結果だけで判断するのではなく、自分の意思をしっかり確認してから決めましょう。

8-2.転職直後の退職はNG？

【答え】転職直後の退職はリスクが高い

転職直後に退職するのは、おすすめできません。なぜなら、1年未満の退職には次の2つのリスクがあるからです。

転職直後に退職したという経歴は「採用してもすぐ辞めそうな人」との印象を与え、大きなマイナスポイントとなります。

「このままでは心身のバランスを壊してしまう」と健康が脅かされる場合を除いては、安易に転職せず、「どうすれば今の会社でスキルアップできるか」「快適に仕事ができるか」を考えるのが良いでしょう。

8-3.転職するなら「昇進前？」それとも「昇進後？」

【答え】どちらにもメリット・デメリットがある

昇進前と昇進後の転職には、どちらもメリットとデメリットがあります。

昇進前の場合は、今の会社を円満退社しやすく、転職のタイミングが取りやすいのがメリットです。デメリットは提示できる実績が減ること。管理職ではなく、現場で働くのが希望なら、昇進前に転職するのがおすすめです。

昇進してからの転職は、「あなたの市場価値が高くなる」のが最大のメリット。

管理職を希望する人や、少しでも良い条件での転職を望む人は、昇進後の転職がおすすめです。

ただし、昇進後の実績を残すことが条件になります。昇進後、少なくとも1～2年は転職できないと考えましょう。昇進後すぐに退職するのは、社会人としてマナー違反。会社の人員計画を壊し、職場に多大な迷惑をかけてしまいます。

昇進をするなら「最低1年は働く」、すぐに転職したいなら「昇進は断る」のがいいでしょう。

8-4.住宅を購入したい！「転職前」と「転職後」のどっち買う？

【答え】住宅ローンの手続きは「転職前」に済ませておく

住宅ローン審査では「勤続年数」も判断材料の1つです。転職直後や休職中の場合は、住宅ローンを組むのが困難になります。

そのため住宅を購入したいのなら、勤続年数が長い「転職前」に手続きを済ませておく必要があります。購入後に「返済ができない！」とならないように、転職後の給料で支払いシミュレーションをし、ローンは無理のない範囲で組みましょう。

8-5.転職活動は「在職中」と「退職後」のどちらがいい？

【答え】どちらにもメリットとデメリットがあるが「在職中」がおすすめ

転職活動は「在職中」「退職後」のどちらに行っても、メリットとデメリットがあります。

▼在職中の場合

▼退職後の場合

転職活動を退職後にスタートすると、時間に余裕がありますから、準備やリサーチをしっかり行えるでしょう。しかし経済的な不安や職歴にブランクができることで転職が難しくなるリスクもあります。

そこでおすすめなのが、在職中に転職活動を行うことです。

在職中の転職活動は業務と並行しなければならないため、なかなか難しいという人もいらっしゃるでしょう。しかし、経済面や希望の転職先が見つからなかった時のリスクを考えると、在職中の転職活動が最適です。

在職中の転職活動を成功させるには、いかに効率よく動けるかが重要になります。

「有給を使いにくい」「業務が多忙すぎる」という人は、転職活動をサポートしてくれる転職エージェントの利用を検討しましょう。

専門のアドバイザーが、あなたにぴったりの求人を紹介してくれるだけでなく、キャリアの棚卸し面接日の調整をしてくれるので、最短の時間で最高の結果が出せるでしょう。

まとめ

この記事では、「転職に有利な時期やタイミング」について解説してきました。

転職者全員に有利となる時期はないこと、転職のベストタイミングには個人差があることがお分かりいただけたかと思います。

また、年齢や転職の目的によって「求められるスキル」や「やるべきこと」が変わってきます。転職を成功させるためには、やみくもに職探しをするのではなく、将来のビジョンを明確にしたうえでしっかりとスケジュールを立てましょう。

仕事をしながらの転職活動を効率的に進めるには、転職希望日をゴールとして逆算スケジュールを立てるといいでしょう。

この記事があなたのお役に立てることを祈っています。